AIが、情報を収集・整理・比較するようになるほど、表面的な情報量だけで差別化することは難しくなります。
本質的に問われるのは、AIが評価したときに「この会社を推奨する理由がある」と判断・表記され、同時にその後、顧客が同じ情報を「結局、この会社は何が違うのか」という企業そのものの価値情報を見たうえで、「この会社を選ぶ理由がある」と判断されることです。
前号では、AIに評価・推薦(言及や引用)されることを目的に、自社の情報資産を診断し棚卸しすることを考えてみました。
今号では、自社が優位に獲得できる市場を絞り、「自社が選ばれる理由」を明確化する方法について考えてみます。
AIに引用・参照されるためには、個々のコンテンツが正しく理解されることは必要です。しかし、その先の「AI推奨」までを考えるなら、それだけでは充分ではありません。
「この企業は、何に強い企業なのか」「誰に向けて、どんなメリットと選ぶ理由、根拠があるのか」という、「自社が選ばれる理由」と根拠を明文化して発信し、自社の強みや専門性がAIに正しく伝わっているかが重要になります。
自社はどの領域で選ばれたいのか、何を強みとして理解されたいのか、どんな課題に応えられる企業なのか――。こうしたマーケティング活動の本質ともいえる自社の戦略ポジションがあいまいであったり不足している状態で、個別のコンテンツ作成だけにこだわっても成果は出ません。
また、そもそも、あるべき市場に於ける、自社の優位性と言える戦略ポジションがない場合、コンテンツ成果そのものを評価することすらできません。
大切なのはコンテンツを企画制作する前に、企業としての戦略的ポジション「自社が選ばれる理由」を明確化することです。
「自社が選ばれる理由」が明確化されることで、認知から、興味関心、理解、比較検討、購入検討までの顧客購買のそれぞれの段階での適切なコンテンツを設計し競合他社優位の地位を確保できることができます。
また、この、戦略ポジション「自社が選ばれる理由」の位置づけ次第で、価格競争が激しいレッドオーシャンなのか、相対的優位に戦えるブルーオーシャン、のどちらの市場での競争になるかが確定されだけに、極めて重要になります。
戦略的ポジション「自社が選ばれる理由」を明確化する3つの設計ステップを考えてみます。
1.市場/顧客・自社・競合の分析
2.自社マーケティング戦略の設計方法
3.戦略的ポジション「自社が選ばれる理由」の根拠を開発する方法
1.市場/顧客・自社・競合の分析
市場環境の調査分析で対象となるのは、市場・顧客・自社・競合の3つです。
①市場/顧客を分析する
顧客理解をしていないマーケティング活動では、どんなに施策を繰り返しても、成果は最大化しません。
自社の商品・サービスが狙う市場にどのような特性があるのか、顧客は、どんな業態や規模で、どんな悩み・課題を持ち解決したいと思っているのか、そのためにどんな情報収集をしているか、競合はどこで競争の軸は何になっているか、社内の購買プロセスや購入決定のタイミングはどうか、などを把握することで、適切なマーケティング戦略を描くことができます。
(参考:チェックリスト)
・顧客ターゲットは絞り込まれているか
・顧客が抱えていた課題や悩み
・検討段階で知りたいと思った情報や気になった点
・比較した他社の製品・サービスはどこか
・他社の製品・サービスと比較した際のポイント
・社内での稟議プロセス
・契約の決め手
・契約後の成果
・サービスに対して満足・評価いただけている点
・サービスに対する不満や改善すべき点
②自社を分析する
今までの営業方針や施策の分析、改善点などを洗い出し、顧客記録やデータなどの自社の状況を把握します。
(参考:チェックリスト)
・会社や事業のミッション・ビジョン
・自社のドメイン位置づけ
・短期/中期の事業計画
・機能開発、追加など今後の予定
・戦略ポジションとしている顧客セグメントはなにか
・今後強化したいセグメントはどこか
・マーケティングで課題、期待に感じていること
・同じカテゴリーでの競合企業はどこか
・競合企業より優れている点はなにか
・競合企業より劣っている点はなにか
・顧客に刺さるポイント(機能・説明・画面)
・顧客の反応が薄いポイント(機能・説明・画面)
③競合を分析する
自社の商品・サービスと競合する他社はどのような訴求やプロモーションを行っているか、どのような顧客が利用しているかなどを分析します。
(参考:チェックリスト)
・よく比較される競合企業とその顧客属性の特徴
・競合と比較した自社の強みと弱み
・特徴的な受注ケース
・特徴的な失注ケース
2.自社マーケティング戦略の設計方法
あなたの会社は、何についてAIに推奨されたいのでしょうか?
何について推奨されたいのかが決まっていなければ、そのためにどんな情報を発信し、どんなエビデンス(根拠)を作ればよいのかも決まりません。
マーケティング戦略づくりで使用される発想手法がSTPです。STPとは、Segmentation(セグメンテーション)Targeting(ターゲティング)Positioning(ポジショニング)の頭文字です。
市場を細分化・再定義(セグメンテーション)し、顧客属性を絞り(ターゲティング)、自社が選ばれる理由」の明確化(ポジショニング)という3つの設計「STP分析」はマーケティングにおける重要なフレームワークとして知られています。
Step1市場を細分化して、狙うべき顧客属性グループを再定義する(セグメンテーション)
「誰に選ばれたいのか」を決めるために、顧客を数グループに分類し、自社にとって優位な市場を設定します。
Step2顧客属性グループを絞り込む(ターゲッティング)
上記のセグメンテーションの中から、「誰の、どんな課題に対して」選ばれたいのかを考え、自社に優位な市場となる顧客属性グループを選ぶ。
Step3戦略ポジション「自社が選ばれる理由を」設定する(ポジショニング)
その顧客属性グループの中で「自社が一番で選ばれる理由」を決め(ポジショニング)、どんな属性を持つ顧客グループに対してどんな「選ばれる理由」を訴求するかを検討した上で、根拠となる情報を充実発信します。
Step1市場を細分化して、狙うべき顧客属性グループを再定義する
(セグメンテーション)
顧客の集合体である「市場」には、さまざまな課題やニーズを持った顧客が存在します。その市場の中で、自社の注力すべき層はどの顧客なのかを特定し、顧客像を明確化するために、“自社が相対的に優位となるセグメント”を見つけて、そこにアプローチします。
セグメンテーション(市場の細分化・再定義)とは、市場に存在している顧客を特定の小さな顧客属性グループに切り分けることであり、市場を一つの大きな塊として捉えるのではなく、意味のある顧客属性グループに分割(セグメント)することで、初めて顧客の顔が鮮明に見えてくるようになります。
顧客が、あるカテゴリーで記憶できるブランドは、せいぜい2〜3個とといわれていますので、たとえば、大きなカテゴリー市場で3番手を争うのではなく、特定カテゴリー市場の顧客(ターゲット)でNO1になることが重要になります。
(ご参考:セグメンテーションの4つの指標を用いて市場を細分化します)
1.人口動態変数
最も基本的で活用しやすいのが、年齢、性別、職業、所得、学歴、家族構成といった個人の基本属性をベースにする人口動態変数になります。
2.地理的変数
地域、気候、風土文化、消費性向といった地域特徴で分類する地理的変数です。
3.心理的変数
性格、価値観、ライフスタイル、趣味嗜好といった内面的な要素で分類します。
4.行動的変数
実際の購買行動や製品の使用頻度、購入のタイミングなどで分類する行動的変数という指標です。
これらの4つの変数を複雑に掛け合わせることにより、自社がアプローチすべき市場の解像度は高まっていくことになります。
(ご参考:セグメンテーションの評価基準)
自社都合のセグメンテーションにならないように注意しながら、自社のマーケティング施策の適性を評価します。
1.優先順位
すべてのセグメントが同じ価値を持つわけではありません。
自社の戦略や事業目標に沿ってセグメントに優先順位づけします。
・新規顧客獲得を優先するか、既存顧客維持を優先するか
・重要度の高いセグメントはどれか
2.規模の有効性
規模の有効性は、ターゲットとするセグメントの市場規模や収益性を評価する指標です。
・十分な売上や利益が見込めるか
・将来的な成長性や変化を見込めるか
3.訴求可能性
訴求可能性は、ターゲットに対して製品やサービス、広告を届けられるかを評価する指標です。
・営業チャネルや広告・デジタル手段でターゲットに届けられるか
・顧客の属性や行動特性に合わせて適切な手段で情報提供できるか
Step2顧客属性グループを絞り込む(ターゲティング)
すべての層をターゲットにしようとすれば、誰にとっても「そこそこの満足」しか得られない凡庸なものになってしまい、また、時に、強力な個性を持つ競合他社に顧客を奪われる原因となって、不毛な価格競争に巻き込まれるリスクを増大させてしまいます。
「誰にでも売る」のではなく、ターゲットを明確に絞り込み、企業の限られた資源を集中投下することこそが、厳しいビジネスの中で生き残るための条件になります。
多くの企業が陥りがちなポイントは、規模の拡大を追求して「多くの人を満足させよう」として、結果的に誰の心にも響かない平凡な提案になってしまい、事業がうまくいかなくなるということです。
複数あるセグメントのなかで自社の強みが最も活かされ、かつ収益を見込める優位性のある「特定のターゲット」に狙いを定めることをターゲティングと言います。
さらに、ターゲティングで決定したセグメントにいる顧客を理解するために、注力するセグメントにいる顧客は、どのような業界や業態、悩みや課題を持つ顧客層なのか、具体的な人物イメージを描き出すのがペルソナ作成です。
従来の見込み客をグループ化したセグメンテーション(市場の細分化)でターゲットを設定するよりも、もっと細かい、ある特定の人物像、ペルソナを仮設します。
(ご参考:3つのターゲティング基本戦略)
①「無差別型マーケティング」
市場ごとの違いをあえて無視し、すべてのセグメントに対して画一的な製品を投入します。
②「差別型マーケティング」
複数の魅力的なターゲットを選び出し、それぞれのニーズに合わせた、異なる製品やサービスを開発します。例えば、自動車メーカーがファミリー向けや若年層向けに異なるモデルを用意するように、ターゲットごとに網を仕掛けて全体のシェアを最大化する手法です。
③「集中型マーケティング」
特定の一つのセグメントだけに絞り込み、全リソースを一点に集約します。
(ご参考:勝てる市場を見極める評価指標)
ターゲットを選定する際には、客観的な指標でその市場の魅力を評価します。
以下の6つの視点で市場を検証します。
①有効な市場規模:その市場は、ビジネスを継続できるだけの十分な売上や利益が見込める大きさがあるか。
②成長率:今後、その市場は拡大していく見込みがあるか、それとも衰退していくリスクがあるか。
③競合状況:すでに強力なライバルが独占していないか、自社が入り込む余地は残されているか。
④優先順位:顧客にとってその商品やサービスへの関心度が高く、優先して予算を割く対象になっているか。
⑤訴求可能性:広告や流通手段を通じて、ターゲットとなる顧客に自社の情報を直接届ける経路が存在するか。
⑥測定可能性:実施したマーケティング施策の効果や顧客の反応を、数値として測定・分析することが可能か。
いくら競合がいないブルーオーシャンに見えても、市場規模が極端に小さすぎれば、それはビジネスとして成立しなくなります。逆に、どれほど魅力的な成長市場であっても、競合が多かったり、価格競争で体力勝負になっていたり、情報を届ける手段がなければ、一定のシェアを確保し続けることはできません。
上記の指標を総合的に判断することで、最も成功の確率が高い「勝てるターゲット市場」を特定することが可能になります。
Step3戦略ポジション「自社が選ばれる理由」を明確化する(ポジショニング)
ターゲットとなる顧客を特定したら、次に、自社が提供する商品・サービスの価値は何なのか、独自の強みや自社の優位性、他社との差別ポイントはどこにあるのかを言語化、ポジショニングします。
同じターゲットを狙う競合他社は必ず存在するため、顧客の頭の中に、「他にはない、唯一の価値」である戦略ポジションを認識してもらうことができれば、比較されることのない絶対的な優位性を築けるようになります。
戦略ポジションをより強固なものにするためには、自社が提供する価値が、顧客にとって本当に魅力的であり、かつ競合には真似できないものでなければなりません。「競合の弱み」を突くだけでは不十分であり、自社だけが提供できる圧倒的な価値(強み)と顧客の深いニーズが一致して初めて、戦略ポジションは成立します。
具体的には、「顧客が求めていること」「自社が提供できること」「競合が提供できないこと」という3つが重なり合う領域を戦略ポジションとして明確に位置づけ、顧客に「〇〇といえばこの商品」という確固たるイメージを植え付けることができれば、それは他社が簡単には奪えない強力なブランド資産となります。
3.戦略ポジション「自社が選ばれる理由」の根拠を開発する方法
AIが正しく自社を推奨できていない原因は、多くの場合「情報が存在しない」か「情報はあるが伝わりにくい形になっている」かのどちらかです。
たとえば・・・
・自社の実績や独自の知見が、Web上に充分な形で公開されていない
・競合と何が違うのかが、第三者にも分かる形で言語化されていない
・自社の「選ばれる理由」を裏付ける具体的な根拠や数字が不足している
自社の戦略ポジション「選ばれる理由」は整理できたとしても、それを裏付ける根拠はあるのか、と言われると、答えに困ってしまうかもしれません。
また、圧倒的なシェアやブランド、特別な特許・実績などの確かな根拠・証拠(エビデンス)は、自社には少ないと考えてしまうかもしれませんが、これに対策があります。
企業の多くは、必ずしも、Web上の情報として、「選ばれる理由」の根拠が最初から完成された形で公開されている場合は少ないのではないでしょうか。
企業が「○○で選ぶなら、当社が一番」と認識されたいと考えても、それは、自社が目指す戦略ポジショニングであって、その段階では、まだ「そう認識されたい」という願望にすぎません。
競合企業も同じように主張しているかもしれません。顧客から見れば、どの会社も似たようなことを言っているように映る可能性もあります。
「自社が一番」である事実は、必ずしも必要ありません。
AIが他社と比較検討した時、“一番説得力ある会社”と評価してくれれば、それはそれでAIは、相対的に自社を一番に推奨してくれます。(但し、最終購入決定顧客には、相応の、自社が一番となる根拠が必要になります)
AIが求める根拠とは、「当社が一番」という主張自体を証明する情報そのものではなく、「この会社は、こういう理由で一番におすすめできる」と判断できる材料が公開されているか否かです。
「選ばれる理由」の根拠を「すでに持っているもの」ではなく、「これからつくっていけるもの」と捉え、自社ならではの強みを裏付ける根拠を開発することが重要です。
「選ばれる理由」が充実すれば必ずしも、AIに推薦されるわけではありませんが、自社の強みを裏付ける情報が具体的で、信頼できるものであるほど、AIがその価値を理解し、推薦理由として活用できる可能性は高まると考えられます。
一つひとつは小さな事実でも、複数の根拠を積み重ねることで、説得力が高めます。
自社には「選ばれる理由」の根拠がないと決めつける前に、一つひとつ小さな根拠であっても開発してみることが大切です。
例えば、次のようなものもエビデンスの候補になります。
・顧客が自社を選んだ理由や、継続して取引している理由
・顧客の課題を解決した具体的な実績
・他社とは異なる独自の業務プロセス
・長年の経験から蓄積された専門知識やノウハウ
・自社で実施した市場調査や業界調査の結果
・継続的な取り組みによって生まれた成果
社内では「それくらい普通のこと」と考えられていても、顧客にとっては高く評価する理由になっているかもしれません。逆に、強みだと思っていることでも、顧客が実際に評価していることが違う場合もあります。
「競合より優れていることを証明するデータ」を探そうとしても簡単に見つからないかもしれませんが、「自社ならではの価値につながっている」営業現場での「選ばれる理由」を探すのであれば、難しくないのではないでしょうか。
「選ばれる理由」づくりを3つの段階で考えてみます。
第1段階:素材を探す
・既存や新規顧客へのインタビュー
・顧客導入事例の収集と分析・社内や取材者の意見
・営業現場の実態や声を聞く(自社の強み/課題・競合比較・業界の問題点)
・当該業界の専門家の意見を聞く
・事業部トップ層のインタビュー
第2段階:明文化する
・社内横断ワーキング組織にて検討する
・顧客理解を踏まえた、自社事業のあるべき姿を再設定する
・自社の課題ドメインや提案手法、運営サポートなどを洗い直しする
・社外の知見者とのグループワークを行う
第3段階:磨く
・「自社が選ばれる理由」を確定し、その根拠、裏付けを明文化する
・上記の検証を繰り返すことで、自社の独自性、業界No1を目指す
この3段階を踏むことで、漠然とした「自社の強み」を、より具体的で説得力のある「選ばれる理由」の根拠へと育てていくことができるかもしれません。
「自社が選ばれる理由」づくりは、自社の優位性を証明する活動だけではなく、自社の価値を市場や顧客、競合との関係の中で理解し、その価値をさらに高めていく社内運動にすることができるとも考えます。
重要なのは、競合との比較で絶対的な「当社が一番」を証明することではありません。競合にも強みがあることを理解したうえで、自社ならではの「自社が選ばれる理由」を明確化し、それを裏付ける根拠を充実させる努力を続けることです。
AIに推奨されるか否か、何番目で推奨されるかは、「選ばれる理由」の明確化と根拠づくりの競争の結果です。
顧客とAIの両方で「選ばれる理由」を強化するコンテンツ戦略シリーズ、
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顧客とAIの両方で、「選ばれる理由」を強化するコンテンツ戦略④-1既存コンテンツの棚卸し | 株式会社日本マーケティングネクスト
顧客とAIの両方で、「選ばれる理由」を強化するコンテンツ戦略③AI検索で、競合ばかりが推薦される原因は?【ネクストライク222号】 | 株式会社日本マーケティングネクスト
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